図書館では利用者アンケートが広く実施されていますが、その分析は単純集計やグラフ作成にとどまる場合がほとんどです。
より高度なデータ分析を行いたいということであれば、Excelに相関分析や重回帰分析などの多変量解析機能が標準で用意されているので、これらを利用することもできます。
しかし、こういったデータ分析は、その有効性が認識されつつも、実際の図書館現場では十分に活用されているとは言えないのが実情です。
データ分析が広がらない理由
では、なぜ図書館でデータ分析が普及しないのか、その主な理由を見てみます。
1．人材不足
最も大きな理由として挙げられるのが、データ分析を行える人材が少ないことです。
図書館では文系出身の職員が比較的多く、統計分析に対して苦手意識を持つ人も少なくありません。
また、講習会を受講しても、実務で活用できるレベルに到達するまでには一定の時間と経験が必要になります。
２．時間がない
データ分析に取り組みたいという意欲があっても、十分な時間を確保できないという現実があります。
図書館職員は、窓口業務や資料管理など優先度の高い日常業務を抱えており、新たな業務にまとまった時間を割くことは容易ではありません。
また、業務遂行能力の高い職員ほど新たな仕事を任される傾向もあり、分析業務にまで手が回らないケースも少なくありません。
３．経験知が重視される
図書館には長年培われてきた専門性があり、その経験や知識への自負から、「あえてデータ分析をしなくても状況は把握できる」という考え方が生まれることがあります。
また、前例踏襲を重視する組織文化の中では、経験や勘が意思決定の拠り所となり、データ分析の必要性が十分に認識されにくいこともあります。
４．分析を行う目的が分からない
データ分析は、目的が明確でなければ十分な効果を発揮できません。
図書館では、「何を明らかにしたいのか」「分析結果をどのように業務改善につなげるのか」が明確になっていないことも多くあります。
また、成功事例に触れる機会が少ないため、分析の有用性を具体的にイメージしにくいことも理由の一つです。
５．予算制約
データ分析を効率的に行うためには、分析ソフトや研修などへの投資が必要になる場合があります。
しかし、多くの図書館では限られた予算の中で運営しているため、新たな取り組みに十分な予算を確保することは容易ではありません。
６．セキュリティ
公共施設では、情報漏えいやウィルス感染を防ぐため、情報セキュリティ対策が厳格に運用されています。
そのため、クラウドサービスや新しい分析ソフトの利用が制限されていることも少なくありません。
新たなソフトウエアを利用する場合には情報システム部門の承認が必要となり、申請や審査に多くの時間と労力を要します。
場合によっては利用が認められないこともあり、分析環境の整備そのものが大きな障壁となっています。
７．統計学的な有意水準にとらわれすぎる
社会現象を対象としたデータ分析では、統計学的に有意な結果が得られないことは珍しくありません。
しかし、それは「分析する価値がない」ということを意味するわけではありません。
図書館アンケートでも、回答数や利用者の属性、地域特性などの影響により、有意な結果が現れない場合があります。しかし、そうであっても実務上は興味深い傾向が読み取れることがあります。
にもかかわらず、図書館分野では有意な情報が得られなかった分析は、十分に議論されないことも少なくなく、その結果、「有意な結果が出なければ分析は失敗」という印象が生まれ、データ分析の活用を狭めてしまっている面があります。
図書館アンケートの分析状況
このように見てくると、図書館でデータ分析が広がりにくい理由は数多く存在します。
そのため、現場で分析が十分に普及していないことも無理はないと言えるでしょう。
しかし、だからといって図書館のデータ分析が難しいものだと考える必要はありません。
データ分析というと、統計学を一から学び、専門ソフトを使い、高度な解析を行わなければならないという印象を持たれがちですが、実は、これらの課題の多くは考え方を少し変えるだけで解決できます。
次回からは、「なぜ図書館でもデータ分析が実践できるのか」を一つずつ示していきたいと思います。